もうずっと仕事を辞めたいと思っているのになかなか言い出せないまま月日だけがどんどん過ぎていく…そんな風に悩んでいる方は多いのではないでしょうか。
なぜかとても言い出しにくい退職の申し出。
新しいステージへと進むために、具体的に退職に向けて行動に移してみませんか？そこでこの記事ではすっきり退職するためのポイントをご紹介します。
ぜひ参考にしながら、退職のための計画を立ててみてください。
目次
仕事を辞めたいけど言い出せない理由とは
まずはそもそもなぜ仕事を退職したいと言い出せないのか、その理由から考えていきましょう。
最も多い理由は「退職して職場に迷惑をかけるのが申し訳ない」ことではないかと思います。
この場合は、職場に慢性的に人手が不足していて、従業員1人1人の業務量が多いパターンがほとんどです。
退職したいと考えるものの、自分が辞めた後に人員補充がなければ、職場に残る人の業務負担がさらに増えるため、なかなかふみ切れないのです。
次に「職場の人間関係が悪くて上司に話しづらい」ことも理由の場合があります。
退職をする際に事情を話すべき上司との折り合いが合わないため、嫌味を言われたり叱責を受けるのではと恐れてなかなか退職の話ができないという事情です。
そして「退職を申し出て引き留められるのが面倒」という理由もあります。
退職を申し出た場合、さまざまな引き留めに合い、すんなりとは受理してもらえないことが予想されるため、対応が億劫で言い出せないというものです。
このような理由で退職したいことを言い出しづらい職場は、そもそも職場の環境が良くないということを指摘したいと思います。
例えば職場が人員不足で、常に従業員が繁忙期のような業務量をこなしている状態であれば、会社や上司のマネジメントに問題があります。
部署ごとに適切な人員を配置するよう努めるのは会社がすべきことで、退職者が気にする必要はありません。
また、上司からの叱責や嫌味、過剰な引き留めなどが予想されることも、職場に問題があります。
モヤモヤしたまま仕事を続けることは、時間の損であると考えた方が良いでしょう。
思い切って退職に向けた行動をとることをおすすめします。
なお、「家族に退職を反対されている」という理由で、仕事を辞めたいけど躊躇しているという場合もあります。
その家族が親や兄弟なのか、あるいは自分の配偶者なのか、どういった間柄の家族なのかによっても異なりますが、仕事や職場環境への不満や、新しい仕事の希望など、強い退職の意思をもっているならば、家族に理解を求めながら、具体的に行動した方が良いでしょう。
すっきり退職するためのポイント
自分の業務の引継ぎをしっかり行う
自分が退職した後の業務分担については会社が考えるべきことなので、気に病む必要はありません。
退職者として、自分の業務の引継ぎのみ、しっかり行いましょう。
引継ぎとしてポピュラーな方法は引継ぎ書を作ることです。
自分の業務を、種類別や優先度別、業務の手順に沿ってなど、任意の形式で書類にまとめます。
もし職場に定型の引継ぎ様式があればそれに従います。
全く自分の業務がわからない人が見ても、引継ぎ書を見ながら業務を進めることができるレベルのわかりやすさを目指しましょう。
引継ぎ書がわかりやすければわかりやすいほど、後任の担当者は周囲の人に業務についてわからない部分を聞かずにすむので、周囲の人の業務に影響を与える可能性が低くなります。
また、引継ぎ書で業務がわかれば、退職後、前任であったあなたに、業務でわからないことがあるとコンタクトをとってくることもないでしょう。
もし既存のマニュアルなどがある場合は、自分が担当している間に変更になった部分がないかチェックし、最新の状態に更新しておくことも忘れてはいけません。
退職の意向を誰に伝えるかは臨機応変に
退職の意向を初めに誰に伝えるかは、職場の規定や環境によって異なるため、状況を見て考えましょう。
基本的な順番としては、まず直属の上司に伝えます。
そして直属の上司からさらに上の上司に伝えられます。
例えば退職の意向を本人から係長に伝え、係長から課長へ、課長から部長へ、というような流れです。
ただし、直属の上司との折り合いが良くないため、退職のことを言い出しづらい場合は、直属の上司をとばして1つ上の上司に退職の意向を伝えても良いでしょう。
直属の上司にまず伝えるというのはあくまで一般的な話なので、事情があれば順番が少し違うからといってどうということはありません。
なお、会社によっては直属の上司への言いづらさを考慮し、直接人事担当部署の責任者などに申し出るというルールをつくっている場合もあります。
引き留められない理由付けを考える
退職の意向を伝えたときに引き留められるのではないかと心配な場合は、あらかじめ対策を練っておきましょう。
「人間関係が合わない」「職場になじめない」などの曖昧な理由は、職場環境の改善を条件に引き留められる可能性があります。
引き留められないコツは、「やむを得ない事情である」と印象付けることです。
例えば会社と自宅が離れているなら「通勤距離が長く毎日苦痛」「もっと自宅に近い場所で働きたい」などが有効です。
「違う職種の仕事がしたい」という理由は前向きかつ、会社も対応しきれない事由なのでおすすめです。
転職先を決めた上で、自分のスキルアップのためと伝えるのも良いでしょう。
また、多少引き留められても、退職の意思を曲げず毅然とした態度でいることも大切です。
退職は雇用者の自由なので、強引に引き留めることはできません。
なお、親や配偶者など、身内の都合に退職理由をからめるという方法もありますが、嘘をついたことがわかると非常に心象が悪くなります。
事実でないことを退職理由にするのはやめましょう。
退職を家族に理解してもらう
親兄弟などに退職を反対されているならば、まずは退職する理由や退職した後の働き方について説明し、理解を求めてみましょう。
辞めてしまえば縁の切れる会社と違い、家族はこれからもずっと関わりがあります。
しこりはできるだけ残さないにこしたことはありません。
しかし、どうしても同意が得られないときは、一社会人として自分の意見でもって行動すべきです。
なお、配偶者に退職を反対されている場合は、しっかり理解を得た上で退職することをおすすめします。
自分の人生は自分のもの、働き方も自分の自由であることには違いありません。
しかし、配偶者は人生のパートナーです。
人によっては配偶者や子供などを扶養している場合もあるでしょう。
退職することによって家族にも大なり小なり影響があります。
退職時は生活設計を立てて、家族にも納得してもらい、すっきりと退職を申し出ましょう。
最終手段は退職代行サービス
もし、どんな方法をとっても円満に退職できそうにないという場合は、弁護士の退職代行サービスに頼るという手もあります。
弁護士の退職代行サービスは、自分と会社の間に弁護士が入り、退職に関する全ての事柄を自分の代わりに行ってくれるサービスのことです。
退職通知や退職に関する諸々の調整・交渉、退職や転職に必要な書類の送付依頼など、細かいことまで代行してくれます。
会社とのやり取りも弁護士を通してもらうので、会社から直接自分に連絡が来ることは一切ありません。
費用はかかりますが、利用すればその時点から全く会社と関わることなく退職ができるため、退職日まで会社で嫌な思いをしたくないという方にはおすすめです。
また、追加費用で即日対応してくれる場合もあるので、一刻も早く辞めたいときにも便利です。
実際は弁護士を挟まず、なんとか自分の手だけで円満に退職したいと考える方が多いでしょう。
しかし、最終手段として、すぐに会社との縁を断ち切れるサービスがあると思えば、気持ちも少し軽くなるのではないでしょうか。
退職の方法は1つではありません。
また、1人で進めることが難しいなら、こうしたサービスのサポートを受けることも有効です。
思い詰め過ぎず、さまざまな手段を考えてみましょう。
すっきり仕事を辞めるため行動に起こそう
仕事を辞めたいけどなかなか言い出せない、そう思うだけではいつまでも仕事は辞められません。
辞めたい仕事をずるずると続けていては、貴重な時間をモヤモヤしながら浪費してしまうばかりです。
思い切って退職のための行動を始めてみませんか？すっきり仕事を辞めて、新しいステージに踏み出しましょう。